2021年03月

【ジョブカン給与計算】3月の新機能/改善のお知らせ

【ジョブカン給与計算】3月の新機能/改善のお知らせ

ジョブカン給与計算をご利用、ご検討くださり誠にありがとうございます。ジョブカン給与計算サポート担当です。3月のジョブカン給与計算の新機能/改善をお伝えさせていただきます。◎新規機能/改善◎■賃金台帳のレイアウトがリニューアルされました!レイアウトを変更し、これまでより見やすい賃金台帳に生まれ変わりました!【主な変更点】・表示月を固定 ※確定給与がない月も空白で表示されます。・文字フォントの変更・文

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【ジョブカン労務管理】3月の新機能/改善のお知らせ

【ジョブカン労務管理】3月の新機能/改善のお知らせ

ジョブカン労務管理をご利用、ご検討くださり誠にありがとうございます。ジョブカン労務管理サポート担当です。3月のジョブカン労務管理の新機能/改善をお伝えさせていただきます。◎新規機能/改善◎■人材管理機能を追加しました!ジョブカン労務管理を有料契約いただいているお客様につきましては、現在の利用料金のまま使用できる追加機能として、人材管理機が追加リリースしました。リリースを記念したキャンペーンも行って

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ジョブカン、企業版ふるさと納税を通して “全国自治体DX化支援プロジェクト”を開始

ジョブカン、企業版ふるさと納税を通して “全国自治体DX化支援プロジェクト”を開始

(写真左:池田宜永 都城市長 右:株式会社Donuts 共同創業者 取締役・根岸心)民間ふるさと納税全国1位、「都城デジタル化推進宣言」を掲げる都城市長とともに株式会社Donuts(東京都渋谷区、代表取締役:西村啓成 以下:当社)が提供するバックオフィス支援クラウドサービス「ジョブカン」は、宮崎県都城市(市長:池田 宜永、以下:都城市)への企業版ふるさと納税を契機に、“全国自治体DX化支援プロジェ

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ジョブカン労務管理が「人材管理機能」を追加。全社員が従業員情報を活用できるシステムにパワーアップ

ジョブカン労務管理が「人材管理機能」を追加。全社員が従業員情報を活用できるシステムにパワーアップ

株式会社Donuts(東京都渋谷区、代表取締役:西村啓成、以下当社)は、当社が提供するバックオフィスクラウドサービス「ジョブカン労務管理」に人材管理機能を追加しました。これまでの「従業員情報をペーパーレスに収集・管理」という使い方に加え、従業員のスキルや経歴の収集・管理も可能になります。人事労務担当者はもちろん、一般社員や管理職の社員もこれらの情報を閲覧・活用でき、社内人材の把握や社員のパフォーマ

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ジョブカンが第9回 東京 HR EXPO(人事労務・教育・採用)に出展。テレワークを支援しDX・コスト削減を実現する全6サービスを展示

ジョブカンが第9回 東京 HR EXPO(人事労務・教育・採用)に出展。テレワークを支援しDX・コスト削減を実現する全6サービスを展示

株式会社Donuts(東京都渋谷区、代表取締役:西村啓成)が提供するクラウドシステム「ジョブカン」は、4月7日(水)~9日(金)に東京ビッグサイトで開催される第9回 東京 HR EXPOに出展します。HR EXPO(人事労務・教育・採用)は「労務管理」「教育・研修」「採用支援」「最新のHRテクノロジー」など、あらゆる人事サービスが一堂に出展する専門展です。企業・官公庁・学校・病院の人事・経営幹部の

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ジョブカンがAmazonビジネスとシステム連携。Amazonビジネスでの商品選択、ジョブカンでの承認フローが連動し、決済・発注・購買履歴データによる経費精算までをシームレスに実現

ジョブカンがAmazonビジネスとシステム連携。Amazonビジネスでの商品選択、ジョブカンでの承認フローが連動し、決済・発注・購買履歴データによる経費精算までをシームレスに実現

 株式会社Donuts(東京都渋谷区、代表取締役:西村啓成)が提供する、クラウド型ワークフローシステム 「ジョブカンワークフロー」とクラウド型経費精算システム「ジョブカン経費精算」は、法人・個人事業主向けEコマース「Amazonビジネス」とシステム連携し、企業購買の効率化をより一層支援します。 企業の購買業務は煩雑で、多くの工数(コスト)が発生します。例えば購入稟議申請・承認、購入・配送手続き、領

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ジョブカン、宝塚商工会議所と業務提携 ~会員企業の業務効率化を推進、働き方改革をサポート~

ジョブカン、宝塚商工会議所と業務提携 ~会員企業の業務効率化を推進、働き方改革をサポート~

 株式会社Donuts(東京都渋谷区、代表取締役:西村啓成、以下「当社」)が提供するバックオフィス支援クラウドサービス「ジョブカン」は、宝塚商工会議所と業務提携しました。会員企業が抱える人事労務の課題を、解決に向けて積極的に支援いたします。■業務提携の背景新型コロナウイルス感染症拡大防止及び新たな生活様式への規制改革が引き続き推進されており、各企業では、時間や場所にとらわれない働き方「テレワーク」

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